freeeのデメリット・弱点まとめ｜中小企業が導入前に知っておくべきこと

「freeeを導入しようか迷っている」「freeeの悪い口コミが気になる」という方へ。結論から言うと、freeeはクラウド会計の先駆けとして機能は充実していますが、中小企業によっては合わないケースも存在します。

この記事では、freeeのデメリット・弱点を正直にまとめ、向いていない会社のタイプとその対策を解説します。

※料金・機能は2026年5月時点の情報です。最新情報はfreeeの公式サイトでご確認ください。

freeeのデメリット5選（正直に解説）

デメリット1：簿記知識がないと設定が難しい場面がある

freeeは「簿記不要」を謳っていますが、初期設定（勘定科目の割り当て・取引ルールの設定）は実際にはある程度の会計知識が助けになります。特に「自動仕訳の結果を確認・修正する」作業は、仕組みを理解していないと放置しがちになり、決算期に大量の未処理が発生するリスクがあります。

対策：導入時に税理士・会計士に設定を依頼するか、freeeが提供する無料のウェビナー・サポートを活用する。

デメリット2：月額料金がやや高め（プランによっては割高感）

freeeの中小企業向けプランは月額数千円〜数万円（従業員数・機能によって変動）です。

弥生会計オンライン（年額8,800円〜）と比較すると、長期利用でのコストが高くなる場面があります。特に「今すぐ高度な機能は不要」な小規模事業者にとってはコストが見合わないケースも。

デメリット3：動作が重い・ブラウザによっては不安定

複数のタブを開いた状態や古いPCでは、画面遷移・データ読み込みに時間がかかるという口コミが見られます。特に月次締め処理など大量のデータを扱う時期にストレスを感じるユーザーも一定数います。

対策：推奨ブラウザ（Google Chrome）を使用し、タブを整理してから操作する。

デメリット4：カスタマイズ性に限界がある

freeeはクラウドSaaSのため、画面レイアウトや帳票の細かいカスタマイズが難しい場面があります。独自の取引形態・特殊な仕訳パターンが多い業種（建設業・不動産業など）では、標準機能だけでは対応しきれず、別途Excelでの管理が必要になることがあります。

デメリット5：サポートに時間がかかることがある

スタータープランはチャット・メールサポートが中心で、電話サポートは上位プランでないと使えない（2026年5月時点）。決算直前など繁忙期にすぐサポートを受けたい場合、プランのアップグレードが必要になることがあります。

freeeが向いていない会社・ケース

デメリットをカバーする方法

1. 税理士と連携して初期設定を任せる

freeeは税理士との共有機能が充実しています。初期設定だけでも税理士に依頼することで、仕訳ミスのリスクを大幅に下げられます。

2. スタータープランで3ヶ月試してから判断する

いきなりプレミアムプランを契約せず、最低プランで試用期間を設けて自社に合うか確認するのが低リスクです。合わないと感じれば弥生やマネーフォワードへの乗り換えも選択肢に入ります。

3. freeeのサポートリソースを積極活用する

公式のヘルプセンター・動画マニュアル・コミュニティフォーラムは充実しています。特に導入直後は積極的に活用し、疑問をためないようにすることが継続利用のカギです。

それでもfreeeを選ぶべき理由

デメリットを踏まえた上で、freeeが特に強い場面もあります。

freeeは会計・給与・人事労務・請求書発行を一体管理できるエコシステムが強みです。「バラバラのツールを統合したい」というニーズには、競合より一歩リードしています。

まとめ

freeeのデメリットは「初期設定のハードル」「コスト」「特殊業種への対応力」の3点に集約されます。これらが自社に当てはまるかを無料トライアルで確認してから、導入判断をするのが現実的です。

freeeとマネーフォワードの詳細比較は別記事でまとめています。